ＪＯＣの新理事が決まり、女性が３名から６名に倍増したとの
報道がなされた。
これは、報道の性差別と言える。

原則として、どの様な世界にも男女の活躍の場が公平に求められる
事は当然であるが、公平と均等は違う
政治も同じだが、個性や能力を重視した人事であれば、大臣や役員の
人数に男女格差が生じるのは止むを得ない。
閣僚や党役員が、女性の方が多い事も当然あるだろう。

女性を増員するために枠を設け、本来優れた男性が就くべき
ポストに、能力の劣る女性を就けて、女性を増やしました！
と宣伝する方が問題だ。

本当に適材適所の人事であれば、新しい理事の顔ぶれ、新しい
内閣の顔ぶれを紹介するだけで、女性が〇人という必要は
無いだろう。

それこそ、性差別を背景にした報道ではないか？

遠い過去より、男性より女性を低く見るということが脈々と
受け継がれてきた背景は、女性が身体能力で劣るということ
だけであって、コミュニケーション能力や言語能力は女性の
方が優れていると言われてる。

もちろん、これに個人の人格や能力の差が要素として入るが、
単純にこの理屈を当てはめると、男性は女性の指示の元で作業を
する人と言うことになる。

女性の皆さん、ここまで読んで、いつか来る未来で男性をこき
使わないように願いたい。
空間能力や計算能力は男性の方が優れていると言われている。

結局、男女がそれぞれ適した仕事を担当することが理想のようだ。
やはり、表面的な数に拘らず、適材適所に人を配し、人数をワザワザ
報道する必要は無い。